ビューアビリティ率の開示か広告出稿停止を迫られる米パブリッシャー

ビューアビリティ率を開示しないパブリッシャーは広告出稿を停止するというブランドが増えているというAd Ageの記事です。

 

リンク: Brands to Publishers: Let Us Check Your Viewability Rates or We’ll Stop Buying Ads

 
これまでもビューアビリティに関しては、Google、Facebookがそれぞれの考え方を主張してきました。
 
リンク: Facebookが語る、ビューインプレッションの価値
リンク: Googleが広告のビューアビリティに対する考えを示す
リンク: 広告のビューアビリティに影響すること 〜Googleの調査から
*ビューアビリティの定義等については上記記事を参照
 

記事では、Kellogなど一部の大手ブランドが、サードパーティによるビューアビリティ検証ができないパブリッシャーから広告予算を引き上げる措置を取っているとしています。これにはYouTubeやFacebookも含まれるようです。一方で、HuluやYahoo!などはビューアビリティの検証に積極的に協力しているとしています。

 

上記リンクにもあるGoogleの調査が発表(調査では56.1%のディスプレイ広告インプレションは見られなかった結果に、など)された後、GroupMやUnileverなどは、実際に見られた広告に対してのみ、パブリッシャーは請求すべきとしています。

 

Kraft Foods Groupもパブリッシャー名は明かしていないものの、同じようにビューアビリティのサードパーティ検証を受け入れられないパブリッシャーから広告予算を引き上げています。

 

100%のビューアビリティが実際に可能かどうかは議論が分かれるものの、多くのマーケッターは少なくとも独立系の会社を使ってビューアビリティのチェックができるようにし、同じ条件下で複数のパブリッシャーのビューアビリティ率の比較ができるように最低限すべきだと主張しています。

 

この動きはこれまでの広告取引の方法に大きな影響を与える可能性があるので、引き続き動向を追っていきたいと思います。

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